暴騰や暴落を繰り返しながらも、年々右肩上がりで成長し続けているビットコインを始めとした仮想通貨。
「ビットコインに投資して大儲けした！」とか「億り人になった！」なんて、景気のいい話を耳にする人も少なくないはず。
実際ビットコインは、2021年4月14日に1BTC＝64,854ドル（日本円換算で約713万円）の史上最高値をつけました。
こういった背景から、ここ最近仮想通貨やビットコインのニュースが増えています。
一方で気になるのが、「仮想通貨はオワコン」「ビットコインは怪しい」といったネガティブなイメージ。
仮想通貨やビットコインに投資はしたいけど、なんだか難しそうでよくわからない…。
なんて思って、仮想通貨投資に二の足を踏んでいる人も多いでしょう。
今回は、今さら「ビットコインって何？」なんて聞けないあなたのために、
- ビットコイン（BTC）とは？
- ビットコインの歴史と成り立ち
- ビットコインの仕組み・特徴
- ビットコインのメリット・デメリット
- ビットコインと電子マネーの違い
- ビットコインの時価総額・価格・チャート
- ビットコインの今後・将来性
- ビットコイン投資の始め方・買い方・おすすめの取引所
についてお伝えしていきます。
この記事を読めば、人から「仮想通貨って何なの？」「ビットコインって何？」と聞かれた時にある程度しっかり答えられるレベルになれるはず。
超初心者でも理解できるように極力わかりやすく嚙み砕いてお伝えしていくので、この機会に仮想通貨やビットコインの基礎知識をしっかり身につけておきましょう。
仮想通貨ビットコイン（BTC）とは？
ビットコイン（BTC）や仮想通貨という言葉は知っていても、どんな特徴があってどんな仕組みになっているかなど、ビットコインとは何かをちゃんと説明できる人は割と少ないです。
ひとことで言うと、ビットコインは数ある仮想通貨の中で一番メジャーな「基軸通貨」。
法定通貨に例えれば、米ドル（USD）のようなものですね。
世の中には「仮想通貨＝ビットコイン」と思ってる人も多いですが、それは間違った認識。
「通貨」という大きなカテゴリーの中に米ドルやユーロ、日本円といった様々な種類の通貨があるように、「仮想通貨」というカテゴリーの中にビットコインやイーサリアム、リップルといった様々な仮想通貨があるわけです。
つまり、あくまでビットコインは仮想通貨の一種に過ぎないということ。
「キングオブ仮想通貨」であるビットコインの成長に伴って仮想通貨業界は急成長し続ける、こう考えておけば問題ありません。
ちなみにイーサリアムやリップルなど、ビットコイン以外の仮想通貨は一括りにして「アルトコイン」と呼ばれているので、これも合わせて覚えておきましょう。
ビットコインの歴史と成り立ち
ビットコインの仕組みや特徴に入る前に、サクッとビットコインの歴史や成り立ちに触れておきます。
言わずもがなですが、ビットコインは最初にできた仮想通貨です。
そもそも仮想通貨の始まりは、2008年10月にサトシ・ナカモトという人物がビットコインに関する論文をインターネット上で公開したことが発端と言われています。
その論文は世界中で反響を呼び、論文公開から3ヶ月後の2009年1月3日にビットコインが誕生し、翌年の2010年2月には世界初のビットコイン取引所が設立されました。
日本国内における、仮想通貨の歴史はざっくりと以下の通り。
- 2010年7月：日本国内初のビットコイン取引所（マウントゴックス）が設立
- 2014年：マウントゴックス社が経営破綻
- 2016年2月：DMM.comでビットコイン決済がスタート
- 2017年末：第一次仮想通貨バブルで仮想通貨の価格が急騰（1BTC＝約245万円の史上最高値をつける）
- 2018年1月：Coincheckで約580億円相当のNEMが流出し、多くの取引所に対し業務停止命令や業務改善命令が発令
- 2018年4月：日本仮想通貨交換業協会（JVCEA）が設立
- 2019年1月：金融庁がコインチェックを仮想通貨交換業者として正式登録
- 2020年末～2021年4月：第二次仮想通貨バブル（1BTC＝約713万円の史上最高値をつける）
こうしてみると、様々な事件や規制を乗り越えながらもビットコインを始めとする仮想通貨は着実に成長してきたことがわかりますね。
ビットコインの仕組みと主な特徴
ここからはビットコインの仕組みや特徴を、わかりやすく簡単に説明していきましょう。
ビットコインの特徴や仕組みを細かく言えばキリがないですが、仮想通貨初心者はとりあえず以下４つのポイントを押さえておけば十分です。
- 非中央集権管理の分散型台帳
- 発行上限数は2,100万枚
- マイニングによる報酬制度
- 世界中に即時送金が可能
非中央集権管理の分散型台帳
まず最初にビットコインの何が一番すごいのか、何が革命的なのかって言うと、
ブロックチェーン技術を使うことによって、インターネット上に価値を保存できるようになった
ということです。
例えば、あなたが独自の音楽を作詞作曲してインターネット上で販売するとしましょう。
すると、そのうちあなたの音楽はネット上で大量にコピーされてタダでバラまかれ、あなたに適切な収益が入ってこなくなります。
一方これをビットコインを使って行うと、あなたの音楽を第三者によるコピーから守ることができるのです。
なぜコピーができなくなるかというと、ビットコインは多くの人によって管理されていて不正コピーができない仕組みになっているから。
つまり、ビットコインには特定の管理者が存在せず「世の中の人がみんなで管理」しているのです。
これがビットコインで採用されているブロックチェーン技術の大きな特徴である、P2Pネットワークという「分散型台帳」の仕組みです。
図解すると、以下の通り（引用元：CoinCheck）。
このブロックチェーンの分散型台帳の仕組みは、いわば「ウソのつけない伝言ゲーム」のようなもの。
たとえ誰かが不正をしたり間違った処理をしたとしても、他の誰かがそれを即座に修正処理をすることで自浄作用が働くようになっています。
発行上限数は2,100万枚
例えば日本円の場合、日銀がやろうと思えばいくらでも日本円を発行できてしまいますよね。
一方、ビットコインの発行上限枚数は2,100万枚と決められています。
特定の管理者が存在しないビットコインは発行枚数を制限することでインフレを引き起こさないよう、「価値」を担保しているわけです。
少し見方を換えれば、ビットコインが「有限な資産」であるからこそ、投機的な資産としての「価値」が上がり続けているとも言えるでしょう。
マイニングによる報酬制度
先にお伝えした通りビットコインは多くの人によって管理されているわけですが、管理しているそれぞれの人たちは「マイナー」と呼ばれています。
あなたも一度くらいは、「マイニング」っていう言葉を耳にしたことがあるはず。
「マイニング」とは、ビットコインの取引データを承認する作業のことです。
この承認作業を行うことで、新しいビットコインが報酬としてマイナーに支払われることになります。
そもそもマイニングの語源となっている英語の「mine」とは、「採掘する」という意味。
マイニングによって新しいビットコインを報酬として得る行為が、金や銀などを採掘する行為に似ているためこのように呼ばれているわけですね。
マイナーによって承認された取引データは次々にビットコイン上に書き込まれ、まるで鎖（チェーン）のようにブロックが連なっていきます。
取引データの承認作業によってビットコイン報酬を得ていく、これがマイニングというビットコインの特徴的な仕組みです。
ちなみに、マイニング報酬は約4年に一回の頻度で報酬額が半減していきます。
これが俗に言う、「ビットコインの半減期」というものです。
2012年から2020年に実施された「半減期」の内容は以下の通り。
| 半減期 | マイニング報酬 |
| 2012年 | 50BTC → 25BTC |
| 2016年 | 25BTC → 12.5BTC |
| 2020年 | 12.5BTC → 6.25BTC |
| 2024年予定 | 6.25BTC → 3.125BTC |
マイニング報酬が減ればビットコインをマイニングしようとする人は自然と減り、新規で発行されるビットコイン枚数は減っていきますよね。
この半減期を作ることでビットコインの供給が発行枚数上限である2,100万枚を超えないようにしていて、ビットコインのインフレを抑制しているわけです。
世界中に即時送金が可能
例えば日本円を海外の国へ銀行から送金する場合、着金するまでに最低でも数日はかかります。
一方ビットコインの場合は、インターネット環境さえあれば24時間365日、ものの数十分程度で世界中どこへでも送金が可能です。
この海外送金というニーズに目をつけて作られた仮想通貨が、いわずと知れたリップル社のXRP。
ビットコインの送金が1トランザクション当たり約45分のスピードで1.88ドルのコストがかかるのに対し、リップル社のXRPは約3.3秒で0.0004ドルという圧倒的なスペックを誇っています。
ビットコインのメリット
ビットコインをより深く理解する上で、押さえておくべきメリットは主に３つです。
- 個人間で直接送金が可能
- 安い海外送金手数料
- 世界中で利用できる
個人間で直接送金が可能
あなたが友人にお金（法定通貨）を送金する場合、
あなた → 銀行 → 友人
というように、銀行に振込手数料を支払わないといけませんよね。
これは、法定通貨が銀行という管理者によって中央集権的に管理されているためです。
一方で非中央主権管理なビットコインの場合は「仲介者」が存在しないので、仲介者に支払う手数料がありません。
そのため、
あなた → 友人
といったように、仲介者に手数料を支払うことなく直接友人にビットコインを送金することができます。
安い海外送金手数料
ビットコインは仲介者が存在しないとはいえ、送金コストがゼロというわけではありません。
ビットコインに代表される仮想通貨を送金する際には、俗に「ガス代」と呼ばれる手数料が発生します。
一般的に銀行振り込みで海外送金する場合、3,000円～8,000円程度の送金手数料がかかるのが普通です。
対してビットコインの送金手数料（ガス代）は約2,500円程度で、銀行経由で法定通貨を送金するのと比べれば破格の安さ。
ちなみに、仮想通貨のガス代は通貨によって異なります。
例えば国内最大手の仮想通貨取引所であるコインチェックの場合、主要通貨の手数料は以下の通りです（円換算額は2021年8月30日時点でのレート元に算出）。
| 仮想通貨の種類 | 送金手数料 |
| BTC | 0.0005BTC *約2,500円 |
| ETH | 0.005ETH *約1,700円 |
| XRP | 0.15XRP *約18円 |
| LTC | 0.001LTC *約18円 |
世界中で利用できる
海外旅行に行く時って、空港で一部の日本円を現地通貨に「両替」して出発しますよね。
なぜなら、海外で日本円は使えないからです。
日本円を米ドルに空港にある銀行で両替する場合、1ドルあたり約3円程度の両替手数料（10万円分両替すると約3,000円の手数料）が発生します。
一方ビットコインに代表される仮想通貨は世界共通なので「両替」する必要もなく、世界中でそのまま通用するので便利ですね。
ビットコインのデメリット
メリットの多いビットコインですが、当然ながらデメリットも存在します。
- 価格変動が激しい
- 使える場所が少ない
価格変動が激しい
ビットコインの価格変動は激しく、急騰したり急落するリスクがあります。
あなたが買った時の価格より上昇すれば「儲け」が出ますが、価格が下落すれば「損」をすることになるわけですね。
要はビットコインや仮想通貨というのは、株などと同じように世界市場で取引されている「金融商品」なのです。
金融商品である限り、どうしても投機対象として見られてしまうという側面があります。
使える場所が少ない
ビットコインは世界中で利用可能ですが法定通貨に比べればまだまだ使えるお店やサービスは少なく、現時点では決済手段として使い勝手がいいとは言えません。
一方でビットコイン決済を導入する企業は年々着実に増えているので、将来的にはこのデメリットは解消されていくはずですね。
ビットコインと電子マネーの違い
ビットコインや仮想通貨を理解する上で、多くの人が共通して疑問に思うのが電子マネーとの違いです。
ハッキリ言って仮想通貨と電子マネーは全くの別物なので違いは山ほどあるのですが、ここではシンプルに以下３つの点に絞ってお伝えします。
- 主体となる管理者の有無
- 価格変動するかどうか
- 対応する法律が異なる
主体となる管理者の有無
ビットコインを始めとした仮想通貨と電子マネーの違いで一番大きいのが、主体となる管理者がいるかどうかという点です。
- 電子マネー：発行する主体者が存在する（中央集権的管理）
- 仮想通貨：発行する主体者が存在しない（非中央集権的管理）
例えば日本を代表する電子マネーであるSuicaであればJR東日本、楽天ポイントであれば楽天グループ株式会社といったように、特定の管理者によって発行や運営されていますよね。
そのため、もし仮にSuicaや楽天ポイントの発行元であるJRや楽天が倒産してしまうと、当然ながら発行された電子マネーやポイントも使えなくなってしまうわけです。
一方、ビットコインや仮想通貨の場合は特定の管理者が存在しないため、そもそも破綻して使えなくなるということがありません。
これは非中央集権管理ならではの大きなメリットと言えます。
価格変動するかどうか
ビットコインや仮想通貨は世界各国の取引所に上場されているため常に価格変動していますが、電子マネーの場合は価格変動することがありません。
- 電子マネー：価格変動しない
- 仮想通貨：価格変動する
要は、Suicaや楽天ポイントは常に日本円と同等額の価値が維持されているわけですね。
これはSuicaや楽天ポイントの管理主体であるJR東日本や楽天が、それぞれの電子マネーやポイントの「価値」を決めているからに他なりません。
対応する法律が異なる
ビットコインに代表される仮想通貨と電子マネーとでは、対応する法律も異なっています。
- 電子マネー：資金決済法が適用
- 仮想通貨：仮想通貨法が適用
電子マネーは、プリペイドカードや商品券と同じ「資金決済法」という従来の法律が適用されています。
対してビットコインや仮想通貨においては、日本政府が近年新しく定めた「仮想通貨法」が適用されています。
ビットコインの時価総額・価格・チャート
2021年8月31日時点におけるビットコインの価格や時価総額、チャートは以下の通りとなっています。
| 1BTC | 5,183,471円 |
| 時価総額 | 97兆4602億3098万7871円 |
ビットコインの今後・将来性
ビットコインはキングオブ仮想通貨と言われるほど、仮想通貨にとっては一番重要な基軸通貨です。
今後さらにブロックチェーン技術が進化を遂げ仮想通貨業界が成長し続けていくことを考えれば、ビットコインの将来性が極めて明るいことは間違いありません。
もちろん短期的には価格が急落するようなことはあっても、中長期的には間違いなく右肩上がりで価格は上昇していくはずです。
そういった意味で、仮想通貨投資をスタートするならまずはビットコイン投資から始めるというのは極めてリスクの低い正しい選択と言えますね。
ビットコイン投資の始め方・買い方・おすすめの取引所
ここからはビットコインや仮想通貨投資の始め方や買い方、おすすめの取引所をお伝えしていきましょう。
ビットコインや仮想通貨を買う一連の流れは、以下の通り３ステップです。
- 取引所に口座を開設する
- 取引所口座に日本円を入金する
- ビットコインを買う
日本でビットコインが買える取引所はいくつかありますが、ここでは国内最大手のコインチェックでの買い方を説明していきます。
取引所に口座を開設する
まずはコインチェックのサイトから新規で口座を開設します。
コインチェックで口座を開設するには以下のものが必要になるので、あらかじめ準備しておきましょう。
- スマホ
- 本人確認書類（運転免許証、運転経歴証明書、パスポート、住民基本台帳カード、個人番号（マイナンバー）カード、在留カード、特別永住者証明書のうちいずれか一つ）
口座開設に必要なものが準備ができたら、以下の動画の手順に従って口座開設を進めてください。
iPhoneをお持ちの方
Androidをお持ちの方
取引所口座に日本円を入金する
取引所口座の開設手続きが全て完了すると、コインチェックで仮想通貨を買うことができるようになります。
コインチェックでビットコインなどの仮想通貨を買うには、前もって開設した取引口座に日本円を入金しておかなければなりません。
コインチェックでは、以下３通りの方法で入金が可能です。
- 銀行振込
- コンビニ入金
- クイック入金
日本円の入金方法は以下の動画を参考に進めてください（ビットコインを売買する方法も合わせて説明されています）。
ビットコインを買う
開設したコインチェックの取引口座に日本円の入金が完了すると、晴れてビットコインや他の仮想通貨を買うことができるようになります。
売買のやり方については先にご紹介した動画で詳しく説明されているので、再度そちらの手順に従って進めてください。
ここで一点、気をつけておくべき重要な注意点があります。
それは、コインチェックでビットコインを買う際は必ず「取引所」で買うこと。
実はコインチェックでビットコインを買う際には、「販売所」と「取引所」という２つの場所から買うことができます。
何が違うかというと、あなたがビットコインを誰から買うかという点です。
簡単に言うと、以下の通り。
- 販売所：コインチェックから買う
- 取引所：コインチェックを介さずに他のユーザーから直接買う（株取引と同じようなスタイル）
販売所は仲介者であるコインチェックを経由してビットコインを買うため、コインチェックに支払う手数料分が上乗せされています。
つまり、販売所で買うと通常レートよりも高い値段で買うことになってしまうわけです。
同じビットコインを買うなら、誰だって少しでも安く買いたいですよね。
損をしないよう、ビットコインを買う時は必ず「取引所」で買うようにしましょう。
これから仮想通貨投資を始める超初心者向けに、以下の記事で仮想通貨の始め方を「図解入り完全ガイド」しています。
仮想通貨投資を始める上であなたが気になっている疑問もほとんど解決できますので、ぜひ参考にしてくださいね。
まとめ
ここまで見てくれば、ビットコインや仮想通貨とは何か、どんな特徴やメリットデメリットがあって、買い方や始め方はどうすればいいのかが一通り理解できたのではないでしょうか。
仮想通貨をより深く理解するには、まずは少額のビットコインを買って色々と自分で体験してみるのが一番です。
仮想通貨の世界は、とっても奥が深くとってもエキサイティング。
正しい知識を身につけた上で仮想通貨投資を楽しめば、あなたの人生はより一層充実したものになります。
億り人目指して、がんばりましょう！
以下の記事では、取引所選び５つのポイントと絶対開設すべき５つの取引所をお伝えしていますので合わせて参考にしてみてください。
